「結婚式のキャンセル料って踏み倒しできるの?」
「キャンセル料はどれくらいかかるのが普通なの?今後どうしたらいいの?」
という方向けです。
嫁ちゃん
けいすけ
この記事では
- 結婚式キャンセル料の踏み倒しはできない理由
- キャンセル料金の一般的な目安
- 今後の対策
に関して、昨年結婚式を挙げて結婚の専門書を10冊以上読んだ私が本音でお伝えします。
目次
結婚式キャンセル料の踏み倒しはできない2つの理由
キャンセル料の踏み倒しについて考えているということは、今苦しい状況かと思います。
なんかこの記事を書いている私も胸が苦しいです。
ここからどうして結婚式のキャンセル料の踏み倒しができないのか?順番に説明してきます。
①本契約の規約に書いてあるから
結婚式場を正式に本契約する際に、規約にサインします。そのときにキャンセル料に関する項目は必ずあるんです。
私が契約したときもバッチリ書いてありました。かなり細かい文字で注意事項がたくさん書いてあったので、たいして読まない人が多いでしょうけど。
でも書類にサインしたということは同意したということです。もし規約にキャンセル料のことが書いてあったら、踏み倒しはできず原則支払う必要があります。
少し、私が本契約をしたときの話をしますね。
私:「キャンセル料ってかかるんですか?」
プランナー:「はい」
私:「いつから発生しますか?」
プランナー:「半年を切ったらキャンセル料がかかります」
そんな感じの話をしました。こちらから聞かない限りわざわざ丁寧に説明してくれる感じはありませんでしたね。
キャンセル料についてどこまで詳しく説明してくれるかは、式場によって変わってきそうです。
②式場からするとキャンセル料を設けないとリスクがあるから
いくらでもキャンセルされてしまうと、結婚式場としても困ってしまいます。
もしキャンセル料がなかったらどうなるか考えてみます。
おそらく今よりたくさん踏み倒しされてしまうことでしょう。
新郎新婦側も複数の結婚式場を本契約してしまうことが増え、業界全体にとって良い影響にはならないと思います。
例えば数ヶ月前にキャンセルをもしされたら、会場としてはかなり困ります。
すでに手配を開始していて、コストが発生しているものもあるでしょう。もしあなたが予約していなかったら、別の予約をとることができた機会ロスもあるはずです。
だからこそキャンセル料というものが設定されています。
結婚式キャンセル料金の目安
「キャンセル料金はいくら支払うのが普通なの?」
これはとても気になる内容かと思いますので解説しますね。
結論から言うと、結婚式当日の半年以内からかかることが多く、直前になるほどキャンセル料が上がっていきます。
キャンセル料はBIA(日本ブライダル事業振興協会)の規定が目安になっています。
それをベースに各結婚式場で、最終的な規定が決定される形です。
BIAキャンセル規定とは
BIAキャンセル規定にはどのような記載があるか、お見せしますね。
挙式披露宴までの日数 | キャンセル料 |
179〜150日前まで | 申込金の全額+印刷物の制作費などの実費 |
149〜90日前まで | 見積り金額の20%+実費 |
89〜60日前まで | 見積り金額の30%+実費 |
59〜30日前まで | 見積り金額の40%+実費 |
20〜10日前まで | 見積り金額の45%+外注解約料+実費 |
9日〜前日まで | 見積り金額の45%+外注解約料+納品済み物品代 |
当日 | 見積り金額の100%(サービス料を除く) |
※外注解約料とは「カメラマン、司会者、その他外部のスタッフ」のコスト
ただしあくまでこのキャンセル料は参考までにしておいてください。
実際の金額については、契約した結婚式場の規約によって決まりますので確認しましょう。
キャンセル料発生の時期や金額は会場によって異なります。担当者に確認するとともに、契約書の内容にもしっかり目を通しましょう。会場や時期によっては、かなり高額なキャンセル料がかかることもあるので注意。
出典:書籍「結婚の段取りの全てがわかる本」
申込金は返ってこないことがおおい
結婚式場の本契約時に渡した申込金(10万円〜数十万円程度)は基本返ってこないことが多いです。
注意しましょう。
私たちは結構申込金が高くて、20万円か30万円だった記憶があります。最終的に結婚費用の支払いに相殺されました。
書籍では以下のように書かれています。
本予約時に支払う会場の申込金は、総費用の一部に相殺されますが、本予約成立後に会場のキャンセルをすると、キャンセル料として扱われ、返金されないことがほとんどです。申込みの段階では「まさかキャンセルしないはず」と思うかもしれませんが、何が起こるかわかりません。あとあと問題にならないようにキャンセルの規定についても確認しておきましょう。
出典:書籍「結婚準備&マナー」
いよいよ正式契約となったら、申込書にサインし、10~30万円程度の内金を支払います。この内金は、結婚費用の一部として最終的に総額から差し引かれるもの。正式契約後は、仮予約とは違ってキャンセル料が発生します。一般的に本番が近づくほど、キャンセル料の金額も上がっていくことを覚えておきましょう。
出典:書籍「結婚準備パーフェクトBOOK」
今後どうすべきか【結婚式キャンセル料の踏み倒しはできないから】
「もう踏み倒しができないことはわかったので今後どうしたらいいか教えて」
という方向けに、対策を考えましたのでご覧ください。
改めて規約を確認しましょう
繰り返しになりますが、再度契約書の内容をしっかり確認してください。
家にない場合は、会場に見せてもらいましょう。実際に自分の目で見ることが大切です。
よく話し合う
まずはパートナー同士でしっかり話し合いましょう。
「本当に結婚式場をキャンセルするのか」
「キャンセル料は誰が負担するか」など。
この辺りはキャンセルを考えてる事情にもよるので、なんともいえませんがしっかりコミュニケーションを取っていくことは大切です。
家族ぐるみの問題かと思うので、あわせて両親にも相談するといいです。勝手に自分たちだけで決めてのちのちトラブルにならないようにしましょう。
早めにキャンセルする
キャンセルすることが決まったら、なるべく早めにキャンセルすることを伝えましょう。
まずは電話で一報を告げてください。
結婚式場によって、直接訪問し書類にサインをする必要があるかもしれないのでその場合は面倒ですが、行くしかありません。
早めにしないとどんどんキャンセル料が増えていってしまいます。
理由は正直に伝える
キャンセルするとき、理由は基本的には嘘をつかず正直に伝えましょう。
キャンセル理由は
- 急用
- 身内の不幸
- 妊娠
- 浮気
- 破局
- 仕事
- 会場の変更
しかし単なる破局なのに、身内の不幸を使ったりするのは良くないです。
【補足】仮予約の場合は取り返せる
本契約と違って、仮予約の場合であればキャンセル料を踏み倒すというか、普通にかからないことが一般的ですので断固たる態度で返してもらいましょう。
まとめ:結婚式キャンセル料の踏み倒しはできない理由と金額の例
嫁ちゃん
けいすけ
他にも新婚生活や結婚式の準備で役立つ記事を書いています。